原価管理の概要
原価管理は、見積が承認された後に始まります。承認した見積が 有効な実行予算 になります。これは、その後のすべての原価の追跡の基準となる、金額の参照点です。
原価管理の流れは次のとおりです。
承認 → 記録 → 学習
基本の考え方
Section titled “基本の考え方”有効な実行予算
Section titled “有効な実行予算”有効な実行予算は、原価の追跡が参照する承認済みの見積です。APIでは、ActiveProjectApprovalId が原価の追跡の基準となる承認を示します。これは、最後に処理された承認とは別のものです。新しい承認がそれを置き換えると、新しい原価グループが作成され、以前の実行予算の構造は過去との比較のために残ります。
発注（注文書、外注の業者決定、契約）は、実行予算と実績原価の間に位置します。最終の請求書が届く前に、確定した支払いの義務を記録します。これによって、3層の差異分析ができます。調達の差異（発注と実行予算の差）、施工の差異（実績と発注の差）、全体の差異（実績と実行予算の差）です。
施工側の原価の記録（請求書、発生した金額）で、承認済みの実行予算と、該当する場合は特定の発注の明細にひも付きます。各実績には出所の背景があるので、予算の構造やプロジェクトの履歴との関係で理解できます。
差異は、承認済みの実行予算と施工の実績原価を比べます。暫定（すべての記録）と 証憑あり（裏付けの根拠がある記録）の2つでレポートされます。目的は、何が変わったかを説明することです。価格の変動、数量の解釈、工事範囲の変更、施工の実態（歩掛の違いなど）、判断の前提条件のどれかです。
学びのサイクル
Section titled “学びのサイクル”差異の所見は、Darwinの知識にフィードバックされます。原因コードと元の対象へのリンクが付いた、帰属させた差は、今後のプロジェクトのためにモジュール、価格の付け方、見積の前提条件を改善する作業依頼のきっかけになります。